HIDは雨の夜活躍するらしい
この4月、私は車を買い換えた。様々なディーラーに出向き、いろんな車のカタログを貰い、迷って迷って今の車にしたのだけれど、未だにライトだけはHIDにしておけば良かったなと思う時がある。それは、雨の日の夜だ。雨の夜にはあれは大活躍をするらしいのだ。センターラインが消失しなくて、普通のライトより視認性がアップするらしい。本当かどうかはこの目で見ていないのでわからないのだが。ディーラーの勧める通りにHIDにしておけば良かったなと後悔している。
私は中学時代、3年生の時に初めて技術の授業で「LED」を作りました。最初、説明書や作り方などを見ていると、結構細かな作業があるのだと思っていたのですが、実際作業してみるとそこまで難しいものではありませんでした。むしろやり方とコツさえ分かれば簡単に出来ました。今思うと、それはもしかしたら簡単な作りのものだったからなのかもしれないけど、どんなつくりでも完成すればLEDはとても便利なものになるので、とても有益だと私は思いました。
株式会社NTTデータ経営研究所は5日、「東日本大震災後と柔軟なワークスタイル」に関する調査結果を発表した。gooリサーチ登録モニターで、99人以下〜5000人以上の従業員規模の企業に勤務する一般社員を対象に、非公開型インターネットアンケートを実施した。有効回答者数は1015人。
テレワークの実施状況としては、震災以前から制度を整備・実施している企業は10.6％、上司や個人の裁量で実施している企業は3.2％、震災直後から実施している企業は3.8％、震災1カ月後から実施している企業は2.5％と徐々に増加し、全体で2割にのぼった。資本別では日系企業が13.1％、外資系企業が45％という結果となった。
また、震災前後でテレワークを実施していた2割の企業のうち、計画停電や交通混乱の状況の中で、テレワークを支障なく実施できた企業は7割を超えた。
夏場の電力削減や震災などの備えとして、テレワークの必要性を感じている人は従業員500人以上の企業で半数を超え、5000人以上では6割を超えた。また、テレワーク実施企業では必要性を感じるとする従業員が75.9％を占め、未実施企業の46.3％と大きく差が開いた。
東京電力・東北電力管内に事業所を持つ企業に対して、夏場の節電目標を聞くと、65％の企業が15％前後の節電目標を設定していた。特に従業員5000人以上の企業では「節電目標10％以上」が88.2％にのぼった。従業員数が多いほど対策の具体化も進んでおり、5000人以上の企業では、67.6％で施策の検討、効果の試算（予定も含む）まで済んでいた。
一方、中小企業では取り組みに遅れも見られ、従業員数99人以下の企業では、「節電目標10％以下」が54.1％と半数を超え、効果の試算を終えている企業も20.3％にとどまった。
具体的な対策として最も広く検討されているのは「クールビズ」で54.3％。次いで「所定外労働の削減」（25.3％）、「LEDなど省エネ機器の拡充」（23.3％）と続く。業種によっては、休日や勤務時間を変更するなど対策に特徴が見られた。きっと気に入るホストクラブとの出会いまた、高い節電目標を掲げる企業では、休暇の増加やオフィスの閉鎖など、多様なワークスタイル変更を検討していた。
柔軟なワークスタイル実現に向けて、最も実施率が高かったのは「チャットツールの利用」で47.2％。次いで「ペーパーレス化」（39.8％）、「社員の所在安否」（34.9％）、「知識・情報共有」（33.9％）と続く。
また施策の有効性を尋ねると、支持率が高かったのは「知識・情報共有」で、「有効である」という回答が75.1％にのぼった。次いで「ペーパーレス化」（74.4％）、「テレビ・Web・電話会議」（70.9％）などが70％以上の高水準で続く。
一方、課題の第1位は「予算の確保」で68.4％。次いで「知識、技術をもった人員の不足」（67.9％）、「情報の漏えい、改ざんリスクへの不安」（67％）と続く。
柔軟なワークスタイルを実現するために必要な組織環境としては「会社と社員が相互に信頼し、社員同士も支えあう組織文化の創造」「震災を機に、働き方や休暇の取得（ワーク・ライフ・バランス）など、仕事と生活全般のあり方を見直す機運を高め、 環境整備を行う」「都市や地域を問わず、自分が住みたい地域で暮らし、仕事ができるしくみ・環境づくりを行う」などが上位となった。
また社員のスキル・能力については、「指示がなくても自律的に動ける力」 が最も多く6割以上を占め、次いで「自分一人でタイムマネジメントできる力」「主体的に周囲に働きかけ、 仕事を進めることができる業務遂行力」が必要という認識だった。
【クラウド Watch,川島 弘之】
帝国データバンクは7月5日、全国2万2,773社の企業に対し実施した夏季の電力使用量削減に関する調査結果を発表した(有効回答企業数は1万1,032社)。これによると、今夏に節電を実施する企業は72.7%で、全国の36.3%、南関東では58.6%が政府目標以上を見込むという。
今夏の節電実施状況を聞く質問では、「実施する(予定・検討を含む)」と回答した企業は1万1,032社中8,020社、構成比72.7%となった。一方、「実施しない(予定・検討を含む)」は同11.3%(1,245社)だった。
節電による電力使用の削減量の内訳は、「15%」が同27.3%(3,011社)で最も多く、4社に1社が政府目標程度を見込んでいる。また、「15%超25%未満」が同6.3%(695社)、日本経済団体連合会による加盟団体・企業への要請と同程度の「25%」が同1.6%(176社)、それを上回る「25%超」が同1.1%(120社)となり、合計36.3%(4,002社)の企業が政府目標以上の電力使用削減を考えていることがわかった。
なかでも、政府の要請地域である『東北』は同42.7%(241社)、『北関東』は同49.6%(344社)『南関東』は同58.6%(2,134社)といずれも高い割合を示している。
一方、政府目標を下回る「15%未満」は同23.0%(2,533社)となっており、企業の2割超が節電は実施するが政府目標の達成は困難と認識している。その要因について聞いたところ、「事業所や店舗のため限界がある」が同55.2%(1,399社。複数回答、以下同)という回答が過半数を占め最多となった。これに、「生産設備のため限界がある」(同36.1%、914社9、「(LED・空調などの)省エネ製品に切り替える余裕がない」(同29.8%、756社)と続いた。
夏季の電力使用削減量が15%以上と回答した企業に削減方法を尋ねたところ、「節電意識の向上」を挙げた企業が同79.4%(3,177社。複数回答、以下同)と8割近くに達した。これに、空調設定の見直しやエレベーターの一部停止など「設備の使用を制限する」(同67.2%、2,689社)が約7割と上位2項目が突出して高く、「(LED・空調など)省エネ製品への切り替え」(同30.7%、1,229社)は3割を超えた。
環境省が推進しているスーパークールビズの取り組みのうち、自社で実行可能だと思う項目を尋ねたところ、「エアコンは必要な場所、必要な時だけつける」が1万1,032社中7,561社、構成比68.5%が最多の回答となった。スーパークールビズの服装については、「やり過ぎ」「は仕事上の緊張感が欠けるような気がして反対」と否定的な意見も見られた。
[マイコミジャーナル]
【関連記事】
帝国データバンク、オフィス移行など夏季の企業活動に関する調査結果発表
東日本大震災関連の倒産が87社判明 - 4社に1社が自粛のあおりで倒産
2011年度の国内経済はゼロ成長見込み、後半から復興へ - 帝国データバンク
埼玉の恋愛のお話